バイク王の評判で査定員が帰らないという事がありますが、そのような事はありません。

 

 

売らないという事が決まれば帰るしかありませんから帰るという事になるだけの事です。

ただ、ボランティアで来ているわけではありませんから、それなりの交渉はするというだけの事で、その交渉が決裂ということになれば、帰るしかありません。

何しろ査定の依頼の段階で売るかどうかという事は決まってはいないわけですから、査定額を聞いてその上で判断するというのは当然の事という事になります。

このような帰らないという評判が出る背景としては、値段交渉が行われるという事があります。値段交渉はしている側からすれば、交渉という事になりますが、売らないと決めた方からすると単に因縁をつけられているというイメージになりますから、この人は帰らないという事になってしまうという事です。

 

 

バイクの査定額は決まったものではありません。

ですから、これが変わるというのは当然の事で、査定員の人はどうしても買いたいという立場で来ているわけですから、売ってくれないということになれば、そのまま帰るわけにはいきませんから、どうしても交渉するという事になってしまうわけです。

何しろ無料で査定をしているというわけですから、自分のそれまでの行動と時間が何な意味も無くなってしまうという事になるのですから、これを何とかしたいというように考えるのは当然の事という事になるでしょう。

ですが、バイク王は業界最王手という看板がありますから、帰らないで因縁をつけてくるというような事はまずありません。

 

そのような事をすれば一気のバイク王を利用する人がいなくなってしまうからです。ですから、そのような事はしないで、まずどうしても交渉がまとまらないという事になれば上司に報告をして帰宅の許可がでて帰るという事になるだけの事です。

バイク王としても査定をしたら必ず売ってくれるという事は考えていません。それならば査定の時に必ず売却するという事が前提となるという条件付けをする事になるでしょう。

ですが、そのような条件をつけてしまえば、査定の意味が無くなってしまいます。

 

売る事が決まっているというのであれば、査定をして値段を決める意味が半減してしまうわけで、利用者からするとそんなに値段も分からないのに売る約束などするはずがありません。

 

物の売買をするという時に、値段が決まらないのに約束をするという人が何処にいるでしょう。当然売るかどうかの判断は値段によって決まる事になるのですから、売らないという決断が出てくるのも想定内ということです。ですから、此処で査定員がおかしな行動をするという事は考えにくいわけです。

 

これが、小規模な個人事業者であれば、話は別で売らなければ困るんですよというような泣き落としをしたり、逆に強迫的な事をするというような事も考えられない事ではありません。これは、別に悪い評判が出てきても、困る事が無いからです。小規模な経営では元々知名度というモノが無いわけですから、評判によって自分の売り上げが下がるという事はほとんどありません。ですから、儲ける事が出来るチャンスは全てモノにするぐらいの事をしてしまう事が出来るわけですが、全国的に名前が知られている会社ということになれば、一つのミスが全体に影響を与えてそれが会社の致命傷になるという事も考えられます。ですから、常に引き際というものを考えているといって良いでしょう。

勿論、バイク王はボランティアではありませんから、常に利益を獲得するという事を考えていて、利益にならない事はしないというのが大原則ではありますが、会社の信用をぶち壊しにしてしまうような事は厳禁にしています。

そして、この帰らないというような行為は最悪の場合はその信用をぶち壊しにするという事にもなりかねない行為なので、極めてこうした事は慎重に扱われると考えて良いでしょう。それが証拠に交渉が揉めると、盛んに電話で上司に話をするようになるという事が起きるはずです。これは現場の査定員が不埒な行動をしないように上司が監督をしているという事を意味している物でもあります。つまり、帰る帰らないの判断は現場がするのではなく、上司がするという事になっているので、現場が勝手に動くことが無いシステムが出来上がっているというわけです。査定価格も上司が承認することで認められるという事になるはずですし、交渉などをするにしても現場だけでは判断を出来ない事も少なくはありません。

こうしたシステムが機能しているからこそバイク王は全国的に利用されるようになり、業界ナンバーワンの実績を獲得することが出来るに至ったと考えられます。ですから、査定員が不埒な行動をするというような事はまず無いと考えて良いはずで、した場合は厳重に注意されて、処罰が下るという事になるでしょう。ですから、そのような人がいた場合は逆に会社に連絡をするというのも良いかもしれません。